営業を辞めたい|伝え方・引き止め・辞めない道

「営業を辞めたい」と調べるとき、本当に知りたいのは辞めたい理由の一覧ではないはずです。
知りたいのは、そのあとどうすればいいのかのほうだと思います。
この記事を書いているのは、名古屋で人材紹介と建設を手がける株式会社TOP OFです。
あなたが転職すると、当社のような人材紹介の会社にはお金が入ります。
つまりこれは、「辞めましょう」と言いたくなる立場の会社が書いた記事です。
それを承知のうえで読んでいただきたいので、先に書きました。
そのかわり、辞めない道も同じだけの分量で書きます。
もうひとつ、この記事は順番をひとつ入れ替えています。
ふつうは「辞めるかどうかを決めてから、辞め方を調べる」順です。
ここでは辞め方を先に置きました。
理由は単純です。
辞め方が分かっていないと、辞めるかどうかを落ち着いて決められないからです。
手順が見えていれば「辞める」は選べる選択肢のひとつになり、そのうえで「やっぱり続ける」も選べるようになります。

辞めたい気持ちはあるんですが、言い出せないまま半年経ってしまいました。
言い出せないのは、意思が弱いからではありません。
何が起きるか分からないだけです。先に順番を見ておきましょう。

よくある「辞めたい理由」5つと、それでも決めきれない理由
結論から言えば、辞めたい理由はだいたい5つに収まります。
ところが理由がはっきりしても、そこから決められる人は多くありません。
決まらないのは理由があいまいだからではなく、決めたあとに何が起きるかが見えていないからです。

よくある「辞めたい理由」5つ
営業を辞めたいと考える理由は、大きく5つに分けられます。
それぞれ、会社を変えれば解決するものと、職種そのものから来ているものが混ざっています。
| 理由 | 強く出やすいとき | 会社を変えると変わるか |
|---|---|---|
| ノルマと数字のプレッシャー | 月末・期末|達成率が読み上げられる場面 | 変わることが多い/目標の決め方は会社ごとに違う |
| 成績が上がらない | 入社1〜2年目 | 会社より時期の問題であることが多い |
| 断られ続けるのがつらい | 新規開拓が中心の職場 | 変わることが多い/既存中心の営業もある |
| 扱う商品に自信が持てない | 価格や品質に納得できないとき | 変わる/商材は会社で決まる |
| 人間関係と評価のしかた | 評価の基準が示されていないとき | 変わることもある/異動でも変わる |
この表で言いたいのは、5つのうち4つは会社が変われば変わりうるということです。
職種ごと手放す判断は、いちばん最後で構いません。
それぞれの中身は、「営業職はやめとけ」と言われる5つの理由と向いている人で扱いました。
辞めたいと思うのは甘えなのか
甘えかどうかを決めても、状況はひとつも変わりません。
甘えだと結論づければ我慢が続くだけで、甘えではないと結論づけても翌日の訪問はそのまま残ります。
それでもこの問いが消えないのは、誰かに許可をもらいたいからだと思います。
ただ、辞めるかどうかを許可できる人は、社内にも社外にもいません。
決めるのはご本人です。
だから、この記事では「甘えかどうか」を判定しません。
かわりに、決めるために必要な材料をここから並べていきます。
辞めると決めた後の流れ|いつ・誰に・何を言うか
結論から言えば、順番は「直属の上司に伝える → 退職日を決める → 書面を出す → 引き継ぐ」の4つだけです。
ここが見えると、頭の中で膨らんでいた不安がひとまわり小さくなります。

| 順番 | いつ | 誰に | やらないこと |
|---|---|---|---|
| ① 口頭で伝える | 退職希望日の1〜2か月前が目安 | 直属の上司にひとりで | 同僚や他部署に先に話す |
| ② 退職日を決める | ①の場で、または数日以内 | 直属の上司 | 日付を言わずに相談だけで終える |
| ③ 書面を出す | 退職日が決まってから | 会社の定めた提出先 | 会社への不満を書き並べる |
| ④ 引き継ぐ | 退職日まで | 後任・上司 | 口頭だけで済ませる |
この4つのうち、いちばん気が重いのは①だと思います。
逆に言えば、①さえ済んでしまえば、残りは事務の手続きに近づきます。
ひとつずつ見ていきます。
伝える相手は、直属の上司から
最初に伝えるのは、直属の上司ひとりです。
人事でも、社長でも、仲のいい同僚でもありません。
同僚に先に話すと、話は必ず上司の耳に届きます。
そのとき上司の側に残るのは「自分は最後に知らされた」という事実です。
ここでこじれると、退職日や引き継ぎの相談がまとまりにくくなります。
誰にいつ話すか、順番で並べます。
- 直属の上司/最初はこの人だけ|席を外して二人で話せる場所で
- その上の上司・人事/直属の上司から話が上がるのを待つ
- 同僚・後輩/退職日が決まってから
- 担当先/会社が引き継ぎの段取りを決めてから|自分の判断で先に伝えない
切り出し方は、その場で全部を話そうとしなくて構いません。
「お時間を15分いただけますか」とだけ先に言って、席を移してから本題に入る形で足ります。
いつ言うか|法律は2週間、就業規則は1〜2か月
民法には、辞めると申し入れてから2週間で雇用が終わると書かれています。
条文を引きます。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。
民法 第627条第1項
この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
一方で、就業規則に「退職の1か月前までに申し出ること」と書いてある会社は少なくありません。
実際の相談では、この社内の決まりのほうを軸に日程を組むほうが、ものごとが早く進みます。
営業職は担当先の引き継ぎがある分、2週間で片づく仕事のほうが少ないからです。
もし引き止めが長引いて日程が決まらない場合に、法律上は2週間で終えられるという事実が手元にある。
その順番で使うものだと考えてください。
最初から条文を持ち出すと、話し合いの空気が変わってしまいます。
何と言うか|嘘をつかず、日付を先に出す
伝え方で効くのは、理由の説得力ではなく、日付が入っているかどうかです。
「辞めたいと思っています」だけだと相談として受け取られ、話がそのまま流れます。
- 日付を先に置く/「◯月末で退職したいと考えています」から入る
- 嘘の理由を作らない/後から食い違うと、引き継ぎの最後まで気まずさが残る
- 会社の不満を並べない/改善の提案と受け取られ、引き止めの材料になる
- 次が決まっていなくても言ってよい/転職先を聞かれても、答える義務はない
理由を聞かれたときは、「営業以外の仕事も見てみたい」「別の商材を扱ってみたい」のように、会社の外に理由を置くと話が短く済みます。
会社の中に理由を置くと、その部分を直す提案が返ってくるからです。
引き止められたとき、会社の側では何が起きているか
結論から言えば、引き止めの裏では、あなたへの評価とは別の事情も動きます。
ここは書きにくいところなので、当社の立場を先に書いておきます。

当社は人材紹介の会社であると同時に、建設の現場で自社の社員も採っています。
つまり「辞めます」と言われる側にも立ってきました。
そのとき会社の中で動いているものを、正直に書きます。
- 採り直す手間が発生する/募集を出し、面接をし、入社してもらうまでに時間がかかる
- 担当先の引き継ぎ先を探す必要がある/営業職はここがいちばん重い
- 上司の側の評価にも関わることがある/部下の退職が続くと、管理の問題として見られる
- その期の数字の計画が組み直しになる/年度の途中ほど影響が大きい
これを知っておいてほしいのは、引き止めを断るためではありません。
引き止められたことを「自分は必要とされている」とだけ受け取ると、判断がぶれるからです。
必要とされているのは事実で、同時に会社側の都合も動いている。
その両方が同時に起きています。

「君が必要だ」と言われて、決心が揺らいでしまいました。
その言葉は本当だと思います。
そのうえで、次の項目だけは確かめてから決めてください。

条件を出されたとき、確かめる3つのこと
引き止めの場で、給与や異動の話が出ることがあります。
その場で答えを出さず、3つだけ確かめてください。
- いつから変わるのか/「次の評価のタイミングで」は、まだ決まっていないという意味のことがある
- いつまで続くのか/その期だけの措置なのか、来期以降も続く条件なのか
- 書面になるのか/辞令や労働条件の通知として残る話なのか、口頭の約束なのか
3つとも答えが返ってきて、その中身に納得できたなら、残るという選択も十分に成り立ちます。
逆に、3つのどれかがあいまいなまま「まあ悪いようにはしない」で終わるなら、いま出ている条件は判断材料になりません。
辞めるまでの実務|有給・引き継ぎ・受け取る書類
結論から言えば、退職日が決まったあとにやることは、有給・引き継ぎ・書類の3つです。
どれも先に知っておくほど、退職日の直前が静かになります。

有給休暇は、いつまでに言うか
有給休暇は、働く人が指定した時季に与えなければならないと法律で決まっています。
ただし、その時季に休まれると事業の正常な運営が妨げられる場合、会社は別の時季に変えることができます。
使用者は、前各項の規定による有給休暇を労働者の請求する時季に与えなければならない。
労働基準法 第39条
条文はこのあと、ただし書きが続きます。
請求された時季に有給休暇を与えることが事業の正常な運営を妨げる場合は、他の時季に与えてよい、という内容です。
ここで大事なのは、変更できる先が「他の時季」に限られているという点です。
退職日を過ぎたところに「他の時季」は残っていません。
厚生労働省の説明でも、退職が決まっている人については、時季の変更は退職日までの範囲でしか行えないとされています。
とはいえ、残っている日数を必ず全部使えると決まっているわけでもない、というのが正確なところです。
引き継ぎと重なれば話し合いになります。
だから、退職日を伝えるときに残日数もあわせて出しておくと、そのあとが揉めずに済みます。
引き継ぎは、どこまでやるか
営業職の引き継ぎで効くのは、資料よりも「同行」です。
担当先との関係は、書類に写しきれない部分が大きいからです。
- 担当先の一覧/取引の経緯・直近のやりとり・次に控えている案件を1社1行で
- 言いにくい情報こそ書く/過去のトラブル・苦手にしている担当者・値引きの経緯
- 後任との同行/主要な担当先だけでよい/挨拶の場を1回作るだけで、その後が変わる
- 置き場所を伝える/見積書の雛形・過去の提案書・共有フォルダの場所
後任がまだ決まっていない場合もあります。
そのときは「誰が来ても読める形」で残すのが正解で、特定の誰かに口頭で預けるのはいちばん失われやすい形です。
受け取る書類は4つ
退職のあとに必要になる書類は、大きく4つです。
次の職場に出すものと、自分で手続きに使うものに分かれます。
| 書類 | 何に使うか | いつ手元に来るか |
|---|---|---|
| 離職票 | 失業給付の手続き|次がすでに決まっているなら不要な場合もある | 退職後/会社がハローワークへ届け出たあと |
| 雇用保険被保険者証 | 次の職場での雇用保険の手続き | 退職時|会社が預かっていることが多い |
| 源泉徴収票 | 次の職場での年末調整|確定申告 | 退職後|その年の給与が確定してから |
| 基礎年金番号通知書 または年金手帳 | 次の職場での年金の手続き | ご自身で保管している場合もある |
年金の書類は、いま2種類あります。
年金手帳は令和4年3月末で廃止され、4月からは「基礎年金番号通知書」になりました。
ただし、すでに年金手帳を持っている人に通知書は発行されず、その手帳をそのまま基礎年金番号の確認に使えます。
離職票については、会社が離職の翌日から10日以内にハローワークへ届け出ることになっています。
退職したその日にもらえる書類ではないので、届いていないからといって、すぐに不備を疑わなくて大丈夫です。
次を決めてから辞めるか、辞めてから探すか
ここから、決める側の話に戻ります。
結論から言えば、どちらが正しいということはなく、優先するものが違うだけです。

| 次を決めてから辞める | 辞めてから探す | |
|---|---|---|
| お金 | 途切れない | 減る|給付までにも時間がかかる |
| 使える時間 | 少ない|面接は平日の調整が要る | 多い|平日に動ける |
| 選べる幅 | 時間の制約で狭まる | 広い|ただし焦ると狭まる |
| 面接での見え方 | 説明がいらない | 離職の理由と期間を聞かれる |
| 向いている人 | 生活費の余裕が少ない方|条件を比べたい方 | 心身の消耗が大きい方|資格の勉強が必要な方 |
当社では、まず在職中に動く道からご案内しています。
戻れる場所を持ったまま探したほうが、条件を落とさずに決められるからです。
転職支援では、在職中のままご相談いただけます。
ただし、体調に影響が出ているときは、この順番にこだわらないでください。
参考までに、当社が扱っている求人は1,028件、そのうち未経験歓迎が63%以上です(2026年7月時点)。
そして当社は紹介する前に、研修の中身と期間・給与の決まり方・目標の決め方を企業へ確認しています。
求人票の文字だけで判断せずに済むのが、間に人が入る利点です。
営業を辞めた人は、どこへ行っているか
結論から言えば、道は3つあります。
「営業をやめる」と一言で言っても、中身はかなり違います。

| 道 | 変わるもの | この道が合う人 |
|---|---|---|
| ① 同じ営業で会社を変える | 目標の決め方|評価の基準|上司 | 仕事の中身には手ごたえがある方 |
| ② 別の種類の営業へ移る | 新規開拓か既存中心か|商材 | 断られ続けることがつらい方 |
| ③ 営業以外の職種へ移る | 仕事の中身そのもの | 数字を追うこと自体が合わない方 |
多いのは①と②です。
「営業が嫌」だと思っていたものが、実は「この会社の営業の設計が嫌」だったというのは、よくある話です。
②については、ルート営業はきつい?5つの理由と、求人票で見分ける方法もあわせてご覧ください。
③を選ぶ場合、当社がご紹介できるのは建設・施工(現場作業、施工補助、管理業務)や製造・工場などです。
営業で身につけた「相手の話を聞いて段取りを組む力」は、現場の管理業務でそのまま使えます。
いっぽうで、企画職やマーケティング職への転職は、当社ではご案内できません。
扱っていない職種は、扱っていないとお伝えしておきます。
ここまで読んで、まだ決めきれないなら
結論から言えば、決めきれないのは、材料がまだ足りていないからだと考えてみてください。
気持ちの強さの問題にすると、そこから先へ進めなくなります。

足りていない材料は、たいてい次のどれかです。
- いまの会社で変えられる範囲/異動の希望は出せるのか|担当替えはあるのか
- 外の相場/同じ経験で、他社ではどんな条件が出るのか
- 自分の経験の値段/どこまでが持ち出せる力なのか
1つ目は社内でしか分かりません。
2つ目と3つ目は、外の人と話したほうが早く埋まります。
体調に影響が出ている場合は、この順番より先に休んでください。
眠れない、食べられないといった状態が続いているなら、判断はそのあとで構いません。

辞めるかどうかを決めてからでないと、相談してはいけないと思っていました。
逆です。
決める前の段階でご相談いただくほうが、材料をそろえてから決められます。

相談は無料・就業後も平均12ヶ月サポート
辞めるかどうかを決める前の相談で、かまいません
在職中のご相談も承っています。
求人をご覧になる前の段階でも大丈夫です。
営業を辞めたいときのよくある質問
Q1. 周りから「甘えだ」と言われました
その言葉に答える必要はありません。
言った側は、あなたの担当先も、目標の決め方も、上司との関係も見ていません。
判断に使う材料を持っているのはご本人だけです。
Q2. 辞めたいのは、営業に向いていないということですか?
辞めたい気持ちと、向き不向きは別のものです。
向いている人でも、目標の決め方が合わなければつらくなります。
向き不向きの見分け方は、営業に向いている人の特徴と、未経験でも活躍できる理由で扱いました。
Q3. 1年目でも辞めていいですか?
制度としては、勤続の長さで辞められるかどうかが変わることはありません。
ただ、営業は最初の1年で型が身につく仕事なので、成績だけを理由にするなら、もう少し様子を見る手もあります。
体調や職場の環境が理由であれば、勤続の長さは関係しません。
Q4. 退職を伝えたら、いつ辞められますか?
期間の定めのない雇用であれば、申し入れの日から2週間で終了すると民法に定められています。
ただし就業規則に「1か月前まで」と書かれている会社が多く、実務ではそちらに合わせたほうが早く決まります。
Q5. 面接で、辞めた理由は何と言えばいいですか?
事実を、前を向いた形に言い換えるのが基本です。
「ノルマがきつかった」なら「短期の数字より、長く付き合う取引を積み上げたい」に置き換わります。
嘘を作る必要はなく、同じ事実の、どちらの面を話すかという話です。
Q6. 成績が悪いまま辞めても、次は見つかりますか?
見つかる可能性は十分にあります。
当社が扱う求人のうち、2026年7月時点で63%以上が未経験歓迎でした。
成績そのものより、何をどう工夫したかを話せるかどうかを見る企業のほうが多い、というのが実際のところです。
Q7. 住宅営業・保険営業がつらいのですが、営業そのものが向いていないのでしょうか?
つらさの中身は、業界と商材でかなり変わります。
高額で決断に時間がかかる商材ほど、断られる回数も、契約までの期間も伸びます。
職種ごと手放す前に、商材を変える道を先に見ることもできます。
Q8. 「辞めるなら損害賠償」と言われました
ポイント
辞めること自体を理由に賠償を求められる仕組みには、法律上なっていません。
民法は、期間の定めのない雇用について、いつでも解約を申し入れられると定めています。
実際にそう言われて困っている場合は、お住まいの地域の労働基準監督署か、総合労働相談コーナーへご相談ください。
まとめ|辞め方が分かると、辞めるかどうかを決められる
この記事では、順番を入れ替えて先に辞め方から書きました。
辞め方が見えていないうちは、辞めるかどうかを落ち着いて比べられません。
- 辞めたい理由は5つに収まり、そのうち4つは会社が変われば変わりうる
- 伝える順番は直属の上司 → 退職日 → 書面 → 引き継ぎ/日付を先に出す
- 引き止めの条件はいつから・いつまで・書面になるかの3つで確かめる
- 受け取る書類は離職票・雇用保険被保険者証・源泉徴収票・基礎年金番号通知書(または年金手帳)
- 営業を離れる道は3つあり、多いのは「会社を変える」と「営業の種類を変える」
冒頭に書いたとおり、当社はあなたが転職すると収入を得る立場の会社です。
それでも、いまの会社で変えられる範囲を先に確かめてから決めていただくほうが、後悔が少なくて済みます。
決める前の段階でのご相談も承っていますので、材料をそろえるところから使っていただければと思います。
出典:
e-Gov法令検索「民法」(第627条)
e-Gov法令検索「労働基準法」(第39条)
厚生労働省「確かめよう労働条件|年次有給休暇」
ハローワークインターネットサービス「雇用保険の具体的な手続き」
日本年金機構「基礎年金番号・基礎年金番号通知書・年金手帳について」
当社の実績値(求人数・未経験歓迎の割合・サポート期間)は2026年7月時点のものです。
求人の条件は時期や企業によって異なります。
有料職業紹介事業許可番号:23-ユ-302720(株式会社TOP OF)



